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2人のうち1人が働き方を変えるために”ネット副業”をしたいと考える


働き方について「企業」の調査は良く実施されているため、今回フリーキャリア総研は「個人」に特化をし調査しました。社会のトレンドが働き方にも変化をもたらしていることが見えてきました。

5人のうち1人が働き方を変えるために”ネット副業”をしたいと考える

「働き方改革」が大きく動き出している現在の日本。自治体・企業での働き方の見直しが加速しています。
さらに政府は国家公務員を対象に来年4月よりフレックスタイム制の導入を発表し、
ますます「働き方」について活気づいています。
今回は“個人”に焦点をあて働き方の意識と行動について調査を実施しました。

2人に1人が働き方を変えようと思っていることが判明!

「働き方を変えようと思ったことはありますか?」と質問したところ、「YES」と回答したのは51%を占める369名。「NO」と回答したのは49%の351名と、意見が半分に分かれる結果でした。2人のうち1人は今の働き方を変えようと思ったことがあり、働き方の見直しをしていることが伺えます。
そこで、次項目以降「働き方を変えようと思ったことがある人」に対して、【動機】【意識】【行動】の3つに分けて詳しく調査をしてみました。

Q1. 働き方を変えようと思ったことはありますか?

働き方を変えようと思ったきっかけは「会社に不満」と「心機一転」が大多数!

Q1の質問で「働き方を変えたい」と回答した人に「働き方を変えようと思った“きっかけ”はなんですか?」と質問したところ、ライフスタイル編では1位に「会社に不満があった」がランクインし、現状を打破したいと考える人が多いことがわかります。2位は新しいことにチャレンジしたいという思いから「心機一転したくて」がランクイン。3位は「病気になった」というやむを得ない事情がきっかけとなっている人がいることが分かります。また外部環境編では「2014年8%増税」と「2017年10%増税に向けて」が同率1位という結果でした。安倍政権の経済政策がきっかけとなり、影響を与える要因となっていることが伺えます。
全体を通して見てみると、格段の差で「会社に不満があった」「心機一転したくて」の声が大きく、新しいステージに進みたい、自分を成長させたい、という気持ちが1つの大きなきっかけになっていることが分かります。

働き方を変えるためにしたいこと1位は王道の「転職」2位以下は社会トレンドを反映。

「働き方を変えるために“何をしたい”と思いましたか?」と質問したところ、上記の結果となりました。1位は働き方を変える手段として、誰もが考えるであろう王道の「転職」がランクインしました。2位以下は「ネット副業」や「在宅 / 時短勤務」と、社会のトレンドが反映された結果でした。2位の「本業を持ちながら、ネット副業」では、「個人」で稼げるチカラを身に付けたいと考える人が、インターネットを使って自分の可能性を広げて収入をアップしたいと考えていることが伺えます。3位「在宅 / 時短勤務」では、結婚しても共働きが当たり前となったいま、家庭と仕事の両立をするために本業の働き方を変えたいと考えるなど、いまの日本の時代背景がデータから見てとれます。

個人として働き方を変える行動を起こした人は3人中1人。

「上記で回答した内容を実際に“行動”に移しましたか?」と質問したところ、「行動した」と回答したのは35%。残り65%の人は「行動していない」と回答し、3人中1人が行動に移していることが分かりました。
 最初の問いに戻ると「働き方を変えよう」と考えている51%のうち、「行動した」人は全体の17.5%という結果になり、“意識”はしつつも、まだまだ“行動”に移せていない人が多い結果であるといえます。

Q1. 働き方を変えようと思ったことはありますか?

調査まとめ

「個人」の働き方の多様化について、
企業は環境整備の模索を

働き方改革が注目されている今、「個人」として働き方を変えようと思っている人が多くいることが分かりました。
その背景には安倍政権の『柔軟な働き方』という取組みが、
企業だけではなく個人の働き方意識にも影響していると考えられます。
さらにインターネットの発達により「個人」が自分自身で働き方を変えられる時代になったことで、
ワークライフバランスを重視したいと考えている人が多いことがデータから読み取れます。
企業はこのような「個人」の多様な働き方について、環境整備の模索をしていくことが求められるでしょう。

調査概要

調査方法:インターネット調査(調査機関依頼)
調査期間:2015年4月30日(木)~5月1日(金)
有効回答:720名(男性:360名、女性360名)

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※利用条件
・こちらのデータを転載する際には、情報の出典元として
“フリーキャリア総研調べ”と明記をお願い申し上げます。
・出典元として以下のURLへのリンクを設置してください。
https://free-career.com/

調査データの転載・引用をご希望の方、本調査に関するお問い合わせはこちらまで
株式会社もしも 「フリーキャリア総合研究所」 担当広報 : 小野
TEL:03-6911-4154  FAX:03-6911-4151  e-mail:pr@moshimo.com

夫婦内で「家事力」と「稼ぎ力」のバランスをとるために必要なものとは!?


20代の若い世代では共働きが当たり前!?パートナーに求める力について、世代別で異なる結果が見えてきました。時代の変化とともに、家庭のあり方が変わってきているようです。

夫婦内で「家事力」と「稼ぎ力」のバランスをとるために必要なものとは!?

現在共働き世帯は1,000万世帯を超え、2005年度より年々増加しています。
共働き世帯が増加するにあたり、これまでの
「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考えは古い、と言われるようになりました。
そこでフリーキャリア総研の第1弾では「パートナーに求める家事力と稼ぎ力」
について実態を調査し、これからの働き方について探りました。

20代の男女は共働きが当たり前!? 若い世代ほど理想と現実のギャップを持つ。

Q1. パートナー(結婚相手)に求めるものは主に家事力と稼ぎ力のどちらですか?

「パートナー(結婚相手)に求めるものは主に家事力と稼ぎ力のどちらですか?」と質問したところ、女性は90%程の人が「稼ぎ力」と回答し、男性は70%程の人が「家事力」と回答をしました。
「家庭を守ってもらうことで、安心して仕事ができる」「お金があればある程度の問題が解決するから。」「家族を支える大黒柱はやはり夫であってほしい」など、【夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである】と考える人が多くいることがわかります。ところが、世代別に見てみると様々な状況が伺えました。

多くの人が【夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである】と考える一方で、60代女性の半数ほどが「家事力」と回答しており、定年を超えたパートナーに家事の分担をお願いしたいと考える人が多くいることがわかりました。
また20代では男女共に【夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである】が理想と考えつつも、現実的には「共働きでなければ家計が成り立たない」「1人の給料では不安」という声が多く見受けられました。若い世代になる程、共働きが当たり前と考え、理想と現実の間にギャップがあることが伺えます。

女性の社会進出、男性の家庭進出、同時に解決していくべき!

「女性の社会進出について、どう考えますか?」という質問に対して女性の社会進出について58%の人が「賛成」、32%の人が「どちらかといえば賛成」と回答し、90%以上が賛成意見を持っていました。「性別に関係なくチャンスがあれば挑戦すべき」「日本の生産力があがるから」という声と共に「女性の方が仕事能力が高い」「女性の感性はサービスを向上させる強みである」という女性のチカラを活用すべき声も多く見受けられました。

Q2. 女性の社会進出について、どう考えますか?

さらに「男性の家庭進出について、どう考えますか?」との問いに対して、男性の家庭進出について51%の人が「賛成」、37%の人が「どちらかといえば賛成」と回答し、前項と同じ割合結果となりました。「共働きであれば、家事は分担すべき」という声が圧倒的多く見受けられました。また「女性の社会進出をさせる身近な支援者である」という、女性の社会進出と男性の家庭進出について問題意識が対等で、同時に解決すべきという認識も見受けられました。

Q3. 男性の家庭進出について、どう考えますか?

家事力と稼ぎ力のバランスをとるには1位「収入の増加」! 2位と3位は?

Q4. 夫婦内で「家事力」と「稼ぎ力」のバランスをとるために
必要だと思うものを教えてください。(最大3つ可)

共働き世帯が増えている中、夫婦内でバランスをとるために必要だと思うものを聞いたところ、上記の結果となりました。1位「収入の増加」は、問1で設問結果の通り“お金である程度の問題を解決できる”という認識から上位にランクインしていることがわかります。2位「場所にとらわれず仕事ができる環境」では、インターネットの発達により柔軟な働き方が可能となり、実現したいと考える人が多くいることがわかります。3位には「子育て支援の強化」がランクインし、保育園や学童保育の強化や育児休暇制度の取りやすさを求める声が伺えます。

調査まとめ

時代の流れと共に“家庭のあり方”が変化
男女共に問題意識を持ち、働き方の改善を

「夫は外で働き、妻は家庭を守るべき」を理想としながらも、
実際は共働きをしなければ家計が成り立たない今の日本。
男女どちらかだけの改善は成り立たず、双方がお互いに問題意識を持つことが第一歩となり、
夫婦内でバランスをとりながら働き方を改善していくことが必要であると考えます。

調査概要

調査方法:インターネット調査
調査期間:2015年3月9日~3月17日
有効回答:643名(男性:426名、女性216名)

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※利用条件
・こちらのデータを転載する際には、情報の出典元として
“フリーキャリア総研調べ”と明記をお願い申し上げます。
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https://free-career.com/

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株式会社もしも 「フリーキャリア総合研究所」 担当広報 : 小野
TEL:03-6911-4154  FAX:03-6911-4151  e-mail:pr@moshimo.com